M&A、事業のS&B、業績評価といった企業活動の金銭的価値を測定するために「DCF法」が使われる。DCF法では、将来の価値は現在の価値に直す作業、一般に「割り引く」という作業が行われる。この作業には割引率という数値が使用されるが、これまでは、WACC（加重平均資本コスト）が割引率として使われていたが、長所もある一方、それ以上に短所が目立つ。本稿では、その代替としてAPV(修正現在価値)を提唱し、ケーススタディを用いて、その特長と導入法を解説する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：12ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB199709-005

登録日：1900/1/3

発行号：1997年9月

著者名：ティモシー・A・ルーマン　　　マサチューセッツ工科大学　スローン・ビジネススクール客員準教授