ストック・オプションの損益計算書への費用計上の義務化がきっかけとなり、あらためて、株式報酬制度の是非が問われている。 代表的な従業員持ち株制度であるESOPをはじめ、株式報酬制度の仕組みはさまざまだが、その本質はオーナーシップあふれる企業文化の育成にある。 ユナイテッド航空などのESOP制度の失敗事例を挙げて、「社員はさしてありがたがらない」「短期的な利益誘導を行う」などの批判を行う向きは、優れた人材を集め、逃さず、彼らの責任感ある行動を育てる従業員オーナーシップの本来の機能に注目し、その要諦を学ぶべきである。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：11ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB200601-005

登録日：2006/1/10

発行号：2006年1月

著者名：コーリー・ローゼン　ナショナル・センター・フォー・エンプロイー・オーナーシップ エグゼクティブ・ディレクター　　ジョン・ケース　マネジメント・ライター　　マーチン・ストーバス　カリフォルニア大学サンディエゴ校 レイディ・スクール・オブ・マネジメント ベイスター研究所ディレクター