製品・サービスを無料で提供し、他の方法で利益を上げるというビジネスモデルが、デジタル分野以外にも広がっている。しかし、その脅威にさらされている企業の経営者は、依然としてどう対応すべきかわかっていない。対応を急ぎすぎる企業もあるが、多くの企業は、十分な経営資源があるにもかかわらず、迅速な対応ができていない。既存企業はまず、脅威を評価することが必要である。すなわち①参入者がコストを素早く回収する能力、②無料サービスの利用者数の増加スピード、③料金を払っている顧客の離反スピードの3つを検討する。さらに、企業にとって大きな課題は、「プロフィット・センター」という考え方にとらわれている点であり、無料ビジネスに対抗するにはこの壁を破ることが重要である。本稿では、グーグル、ヤフー、ディザレット・メディア、ガルデルマなど、無料化への対応に成功した企業事例を基に、脅威に対して、いつ、どのような戦略を採るのが有効かを提示する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：12ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB201110-003

登録日：2011/9/26

発行号：2011年10月

著者名：デイビッド・J・ブライス　ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 准教授　　ジェフリー・H・ダイアー　ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 教授　　ナイル・W・ハッチ　ブリガム・ヤング大学 マリオット・スクール・オブ・マネジメント 准教授