英語を社内の公用語とするグローバル企業が増えている。一定のルールなしに複数言語を用いることは非効率的であるから、グローバル競争下においては、社内で用いる言語を統一し、コミュニケーション効率を高めることが不可欠だ。ただし、英語の公用語化には困難や混乱が伴う。導入を決めても、社員が抵抗する、やる気を失う、運用面で徹底されない、生産性が低下するなどの弊害が生じかねない。しかし、不安が払拭され、社員が公用語化の意図を納得し、自分の能力に自信が持てれば、言語の切り替えは可能である。企業も語学研修、リーダーの率先垂範などさまざまな支援策を講じることができる。本稿では、英語の公用語化に体系的に取り組み、成果を収めつつある楽天の事例を中心に、公用語を定着させるためのガイドラインを提供する。なお、筆者は楽天の英語公用語化に取材したケースも執筆しており、これについてのコメントも合わせて掲載した。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：12ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB201210-002

登録日：2012/9/28

発行号：2012年10月

著者名：セダール・ニーリー　ハーバード・ビジネス・スクール 助教授