米労働統計局によれば、2000～2008年、2010～2013年に、毎年88万人から150万人が一時解雇された。景気拡大中でさえそうだった。あまりに安易なレイオフが横行している。しかしその結果、株価が下がったり、収益性が低下したり、ひいては倒産に至る企業も少なくない。従業員のモチベーションや質も下がる。実は、近視眼的にレイオフするよりも、慎重な人員転換を計画するほうが、技術変革や競争の激化にうまく対応できる。AT&T、ミシュラン、ハネウェル、リクルートなど、成功企業の事例からその方法を提示する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：12ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB201812-006

登録日：2018/11/26

発行号：2018年12月

著者名：サンドラ J. サッチャー　ハーバード・ビジネス・スクール 教授　　シャレーン・グプタ　ハーバード・ビジネス・スクール リサーチアソシエート