新型コロナウイルスの感染拡大を機に、従業員は自分たちが最適な時間と場所で働くためのフレキシビリティ（柔軟性）をより強く要求するようになった。在宅勤務とリモート勤務を併用するハイブリッド型の勤務形態を採用することで、彼らのニーズに応えようとする企業は多い。しかし、単に制度やツールを導入した結果、これまでよりも働きやすくなるどころか、むしろ従業員の負担が増したり、職場内で男女間の不公平が助長されたりするという問題が生じている。本稿では、企業の都合ばかりを優先する「柔軟ではないフレキシビリティ」の提供に留まらず、企業と従業員の双方に恩恵をもたらす「真のフレキシビリティ」を確保し、フレキシブルワークを実現するための7つの原則を紹介する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：15ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB202203-002

登録日：2022/2/25

発行号：2022年3月

著者名：エレン・アーンスト・コセック　パデュー大学 クラナートスクール・オブ・マネジメント 特別教授　　パトリシア・ゲティングス　ニューヨーク州立大学オルバニー校 助教授　　カウムディ・ミスラ　カリフォルニア州立大学イーストベイ校 助教授